伝統構法を未来につなげる、
今はとても大切な時

　木の一本一本の性質を見抜き、適材適所に組み上げていく職人技術による家づくり。それが「伝統構法」です。これを「過去の文化遺産」にとどめるのでなく、未来に向けて積極的につなげていくべき時が来ています。今、つなげなければ、もうつながらなくなる「大事な時」に私たちがいることを、まず認識しましょう。

　そして、量より質を大事にし、環境との共生をめざし、日本のすぐれた建築文化や暮らしの知恵を活かした未来をつくろうとするならば、伝統構法の家づくりを広げましょう。なぜならば、伝統構法の家づくりとは、単に「住む箱」をつくるだけでなく、日本のものづくりの原点である職人と住まい手との豊かな関係性を築くものであり、日本の気候風土に添った暮らしの場となり、環境にも負荷をかけず、地域材利用で山を守り、後世に残す価値のある美しい景観をつくるなど、いくつもの「よさ」をあわせもっているからです。

ほかならぬ日本の法律が、
日本の木の家づくりを縛っている

　なぜ、このようなことをわざわざ宣言しなけれならないのか。それは、この「日本の木の家づくり」が、ほかならぬ「日本の法律」である建築基準法によって、しにくくなっているという皮肉な現状があるからです。その背景には「地震国である」という、これもまた日本特有の悩ましい事情があります。

　建築基準法は「力に対して剛性で対抗する」という西洋の建築学に依拠しています。西洋の建築学からみると「伝統構法の家は地震に弱い」という評価をされてしまいますが、それはひとつの見方に過ぎません。実際に木を扱う大工棟梁たちは経験的に「伝統構法の家は地震力に対抗するのでなく、柔らかく受け流すしくみをもっている」と確信していますし、実際に大きな地震にも耐えてもっている伝統構法の家はたくさんあります。西洋の建築学では、こうした経験知や事実の説明がまだついていないのです。ところが、地震があるたびに建築基準法は「より剛いつくり」を奨励する方向で改正され続け、未解明の伝統構法は検証されることのないままに、法的に不利な立場に追い込まれ続け、今日に至っています。

　長い間平行線をたどり続けてきたこの問題が棚上げされたまま、耐震偽装問題の余波として二〇〇七年の「基準法の厳格化」という事態を迎え、法律に位置づけのない伝統構法は窮地に立たされることとなります。中でも「石場立て」という、建物と基礎とを緊結せず、基礎の上に柱を直接立てるもっとも「伝統構法らしい」家は、「建てられない」に等しい厳しい状況にあるほか、基準法を守るために伝統構法らしい部分を発揮しきれないケースも顕在化してきています。日本が誇る歴史的建造物ですら、建築基準法からみれば「既存不適格」という不名誉な、存続しにくい立場に放置されたままです。

伝統構法の見直しは
「未来につなげよう」という視点で行ってほしい

　環境的、文化的ニーズの高まりと、安全性最重視の建築基準法という二つの逆のベクトルのせめぎあいの中、基準法の厳格化を機に「伝統構法の工学的検証を」というニーズが高まり、長期優良住宅 ( 二〇〇年住宅 ) という政府の流れのひとつとして、実験や委員会が実際に稼働しはじめました。われわれ現場のつくり手もそのメンバーに入っています。

　こうした流れがどこへ向かうのか、ということに対して、現場から一言、言いたい。工学的な安全性はもちろん大事ですが、その国の歴史文化を未来に継承することが、ほかならぬその国の法律に阻まれることが、あってはなりません。「伝統構法を未来につなげよう」という視点からの検証をしていただきたい。

　現・立命館大学グローバルイノベーション研究機構の鈴木祥之先生はそうした視点から限界耐力計算による伝統構法の設計法を編み出され、二〇〇〇年に発効された「性能規定」以来、合法的に伝統構法を建築するために現場のつくり手にも活用されてきていました。具体的には、ようやく拓きかけたこの道を、より使えるものにしていく方向であってほしいと思います。

平成二十年七月十二日
これからの木造住宅を考える連絡会（これ木連）